質問紙法の分析方法

仮説とその検討方法に齟齬があるように思いますので、それぞれの調査の目的をもう一度確認しなおすことをお勧めします。

質問紙についてですが、これは適応・不適応をみるために行うのでしょうか。
それとも各項目（基本属性、対人関係、社会参加活動、主観的思考、主観的幸福）が高い人と低い人とを弁別するために行うのでしょうか。

質問紙のみで適応・不適応を決めるならば、各項目がそれに関与するという「前提」が必要です。
ところがあなたの場合、そこが「仮説」、つまりまだ明らかではないことになっています。
ではどうやって「適応」ということを決めるのでしょうか。
これは No.2の方の仰る定義の話にも絡む問題です。
さらに質問紙に適応を測定する項目を加えた場合、仮説に含まれる「因果関係の推定」が難しくなります。

質問紙で各項目の高低を検討し、それによって群に分け、さらに面接によって個別に適応度の高低を判定するというのが一つの流れになるかと思います。

G-P 分析というのは尺度構成時に出てくるものなので、質問紙を実施した段階で行うのは用語的にはおかしいですが、データ処理の方法としてはありです。
因子分析は適・不適の分類には使えませんが、質問紙の項目が5項目をちゃんと反映しているかをチェックするために行う必要があります。

一般的な手順としては、まず「老年期にうまく適応する」ということはどういうことであるかを明確に定義した方が良いでしょうね（辞書に載っているような一般的な意味ではなくて、もっとピンポイントで定義するということ）。

例えば、老化に伴って身内との交友関係がスムーズであれば適応できているとし、そうでなければ適応できていないとするとかですね。そうすれば、身内との関係の円滑さを測るための質問項目（尺度）も作成しやすいわけです。

それから単に群分けのために質問紙を作るのではなくて、面接のための予備検査なのでしょうから、面接で具体的にどういった質問をするのかも考慮して作らなければなりませんね。


>　この時に分析して適応・不適応者にグループを分けるときに、どのような分析方法が良いか悩んでおります。

一般的というか古典的な方法としては、各項目の得点の合計を算出して、ある基準より上なら適応群、基準より下なら不適応群とするでしょう。この基準は例えば平均値とかが考えられますが、どのような基準にするかはケースバイケースというやつです。


これ以降は経験則として。

面接の対象者を選ぶ（現実的には多くても10人程度でしょうが）ために質問紙を配布するような場合、通常の質問紙調査のように100人とか200人に配布するのは不必要ですが、少人数に対して行うときはかなり偏った回答を用意しておかなければなりません。

よく見かける5件法とか7件法による回答を設定すると、少人数なので両端の回答をする人も少なくて、結局、群分けをするときにあまりどちらともいえない人が各群に割り振られる現象が起きます。いっそのこと、YesかNoの2件法にしてみるのも手です。

この質問から把握できることは

> 老年期に適応する条件

ということだけですが、これについて質問紙を作るといわれても誰も何もいえないのでは？

調査の目的を明らかに提示するとか、あるいは「こういうことを測るための質問紙を作りたいのだけど」という質問内容を正確に述べてもらわないと、流石に質問者さんの意思までは読み取れないです(^_^;)